沿革
沿革
| 2020 （令和2年） |
ドローン製造開始。 デジタル圧力計DG-2000シリーズ製造開始。 |
|---|---|
| 2017 （平成29年） |
グループ会社、株式会社TKKワークスを設立。 国内初となる飛行訓練装置レベル5（フラスカ式 135型）の認定を取得。 |
| 2016 （平成28年） |
電子ビーム溶接機の換装による空盒の生産性向上にて「日本航空技術協会奨励賞」を受賞。 （株）上田トーコー取扱い製品の保守及び部品販売の終了。 |
| 2014 （平成26年） |
株式会社KODENホールディングスの傘下に入る。 車両速度計測装置（車載型、可搬型）製造開始。 超小型モーションセンサユニットの自動同時多数補正データ取得による生産性向上にて「日本航空技術協会奨励賞」を受賞。 |
| 2013 （平成25年） |
運動・位置計測装置（モ－ションセンサユニット）製造開始。 |
| 2011 （平成23年） |
T-5初等練習機用電子表示システム開発にて「防衛調達基盤整備協会賞」を受賞。 （空）UH-60（近代化）装備品開発開始。 グループ会社である、株式会社トーコーエンジニヤリングを吸収合併。 |
| 2010 （平成22年） |
東京都町田市に本社工場を移転。 10式戦車装備品製造開始。 デジタル圧力計DG-950N製造開始。 新型電子撮像式速度計測装置製造開始。 |
| 2009 （平成21年） |
デジタル圧力計DG-980製造開始。 |
| 2008 （平成20年） |
P-1哨戒機用装備品製造開始。 |
| 2007 （平成19年） |
中距離多目的誘導弾（実用弾）用慣性センサ開発開始。 半導体ウェーハ外観検査装置6313販売開始。 グループ会社である、株式会社上田トーコーを吸収合併。 |
| 2006 （平成18年） |
光ファイバ・ジャイロ他、慣性機器の量産着手。 |
| 2005 （平成17年） |
計量法の計量標準供給制度に基づく、校正業務の認定（ISO 17025）を取得。 C-1後継機及びP-3C後継機の各種装備品の試作開始。 |
| 2004 （平成16年） |
車輌用操縦桿表示器開発開始。 航空宇宙事業部、JISQ9100認証取得。 |
| 2003 （平成15年） |
C-130H機用コックピット・ボイス＆フライト・データ・レコーダ（CVFDR）開発開始。 超精密大型光学レンズ用輸送コンテナ販売開始。 F-4機用コックピット・ボイス・レコーダ（CVR）の開発開始。 |
| 2001 （平成13年） |
UH-1J/OH-6、C-1機用コックピット・ボイス・レコーダ（CVR）開発開始。 |
| 2000 （平成12年） |
航空宇宙事業部、JISQ9001（ISO9001）認証取得。 SH-60J改、US-1A改用自動操縦装置等装備品製造開始。 車種判別装置付自動速度違反取締装置製造開始。 |
| 1999 （平成11年） |
半導体ウェーハ重ね合わせ装置製造開始。 |
| 1996 （平成8年） |
F-2戦闘機用装備品製造開始。 OH-1観測ヘリコプタ用フライト・コントロール・コンピュータ（FLCC）、エアデータ・コンピュータ（ADC）等装備品製造開始。 UH-60JA電子式液晶表示装置（EFIS）製造開始。 |
| 1994 （平成6年） |
電子撮像式速度計測装置製造開始。 |
| 1987 （昭和62年） |
P-3C哨戒機用デジタル・フライト・コントロール・システム（DFCS）開発。 SH-60J哨戒ヘリコプタ用電子式水平位置指示装置（EHSI）等装備品製造開始。 |
| 1986 （昭和61年） |
T-4型中型練習機用機上酸素発生装置（OBOGS）等装備品 及びCH-47J輸送ヘリコプタ用装備品製造開始。 |
| 1983 （昭和58年） |
狛江本社工場竣工。 AH-1S型対戦車ヘリコプタ用装備品製造開始。 |
| 1982 （昭和57年） |
半導体製造・検査装置及び画像処理装置の製造開始。 |
| 1980 （昭和55年） |
羽田メンテナンスセンタービル竣工。 ボーイング757型機用スタンバイ高度計LK-35製造開始。 |
| 1978 （昭和53年） |
F-15J戦闘機、P-3C哨戒機用装備品製造開始。 |
| 1979 （昭和54年） |
名古屋営業所を名古屋市に設置する。 |
| 1977 （昭和52年） |
株式会社上田トーコーを設立する。 |
| 1972 （昭和47年） |
株式会社トーコーエンジニヤリングを設立する。 |
| 1967 （昭和42年） |
株式会社トーコーを設立する。 米国に現地法人UNITED INSTRUMENTS,INC. を設立する。 |
| 1957 （昭和32年） |
各種圧力計等計測機器製造開始。 |
| 1952 （昭和27年） |
ＧＨＱによる航空関係の製造停止解除、直ちにその製造修理を再開。 模写電送装置(ファクシミリ)の製造開始。及びトーシャファックス（謄写原紙製版機）の開発。 |
| 1945 （昭和20年） |
川崎の本社工場がＧＨＱに接収され、航空関係の製造を停止。 狛江工場にて各種民需品の製造を開始。 |
| 1941 （昭和16年） |
狛江工場が陸海軍共同管理工場に指定され、 従業員16,000名の国内最大の航空機用航法計器メーカーとなる。 |
| 1937 （昭和12年） |
株式会社東京計器製作所の航空計器関係を分離。 川崎市木月に東京航空計器株式会社を設立。 資本金300万円、従業員400名。 定針儀、水平儀、旋回計、昇降計、磁気コンパス、自動操縦装置等の製造開始。 |
