東京航空計器株式会社
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地上飛行訓練とは

地上飛行訓練とは、航空機の操縦席又はその一部を模擬した飛行訓練装置を使い、パイロットの操縦技量の維持・向上を安全かつ経済的に図ることができる訓練です。


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地上飛行訓練の有用性

1.  操縦士としての資質向上のために

 操縦士は、いかなる環境下、状況下にあっても、航空機の安全な運航を可能にするため、いつの時代でも多大な努力が要求され、「卓越した技量」、「健康な身体」、「強固な精神力」、そして「不断の学習」が常に求められています。 飛行訓練装置による訓練は、操縦士に不可欠な、これら4項目のうち、「卓越した技量」の習得及び「不断の学習」の一手段として、きわめて有用であるとされております。
 「卓越した技量」は、あらゆる事態に的確に対応できる能力を具備していることであり、その域に到達するには、基本的事項を反復した訓練による段階的練度の向上と経験が要求されます。また、航空機の運航に係わる、あらゆる分野について、「不断の学習」が必要であり、 自分のものとなるまで鋭意努力をしなければなりません。
 机上で学んだ多くの知識や操作についての訓練を、飛行訓練装置により反復して実施すれば、安全かつ経済的であり、多くの面できわめて効率的に、「操縦士としての資質の向上」を図ることができます。


2.  実機による飛行訓練を効果的に

 飛行訓練に際しては、実機による訓練と飛行訓練装置による訓練を、併用して技量向上を図ることが望ましいと言われています。特に、資格の取得時における訓練の初期においては、飛行に係る基本的事項を、先ず地上において飛行訓練装置で確実に把握してから、実機の訓練に移行するとその技量の向上は、顕著であることが認められております。
 実機の飛行訓練の新たなステップに入り、さらに高難度の訓練に移行する前にも、飛行訓練装置による訓練を予め実施すれば、自信となってその予習効果は絶大であり、訓練効率を飛躍的に高めるとともに、安全運航に大きく寄与することになります。


3.  資格習得及び技量保持に

 当社の飛行訓練装置は、「操縦士実地試験実施細則」に示す実技試験科目のほとんどの訓練を実施することが可能です。訓練の実施に当たっては、機種、環境(気温、気圧、風向風速、乱気流等)、エンジン、機器の故障、昼間、薄暮、夜間、離発着空港における視界、雲高等を、訓練目的に合わせて任意に設定でき、実飛行状態を模擬しています。また、計器飛行にあっては、全国どこのSID(Standard Instrument Departure 標準計器出発方式)、STAR(Standard Instrument Arrival 標準計器到着方式)及びAPCH(Approach 計器進入)もできる特色があります。
 計器飛行証明取得や、限定変更のための訓練並びに資格取得後の技量保持のための定期的な訓練には、最適な機材です。さらに、計器飛行を行うために最近の飛行経験の充足も可能です。


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主な認定用途の範囲

(航空法施行規則別表第2条(第42条、第43条関係)の一部抜粋)


区分 当該時間 適用時間 適用
資格取得 技能証明 定期運送用
操縦士
飛行機 飛行時間 1500 25
計器飛行 75 30
回転翼
航空機
飛行時間 1000 25
計器飛行 30 10
事業用操縦士 飛行機 飛行時間 200 10
計器飛行 10 5
回転翼
航空機
飛行時間 150 10
計器飛行 10 5
自家用操縦士 飛行機 飛行時間 40 5
回転翼
航空機
飛行時間 40 5
限定変更 計器飛行時間等規定なし
計器飛行証明 計器飛行 40 20
その他 計器飛行を行うための最近の
飛行経験(過去180日)
計器飛行 6 6
自家用操縦士に係る
最近の飛行経験
操縦する日から遡って180日以内に3回以上の離着陸

飛行時間は、飛行日誌への記入ができます。

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訓練時間の目安

 飛行訓練装置による訓練時間の目安は、これまでの飛行経験、年齢、適性等の個人差がありますが、おおむね次の通りです。


各種資格取得の場合

自家用操縦士 5〜10時間
事業用操縦士 10〜20時間
計器飛行証明 20〜30時間
限定変更 10〜20時間
最近の飛行経験 当該時間(回数)

技量保持の場合

1ヶ月 2〜3時間

 各種資格の取得をはじめ、機種の限定変更や技量保持のため、実機と併用して、訓練をしていただいており、大きな成果が認められています。


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訓練実績

 官公庁所属航空隊(海保、警察、消防、防災)、新聞社、使用事業会社のパイロットの方から個人のパイロットの方まで、また経験豊富なパイロットの方からこれからパイロットを目指す方まで幅広く、毎年多くの方々に、飛行訓練装置をご活用いただいています。


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